「認知症、前を向くために」という特集記事が、朝日新聞のオピニオン欄にあります。
今日（2018年12月9日）はその第2回で、「医療の役割」がテーマです。
「医者の対応にとても怒りを感じました。同じような患者を何人もみているからか、とても冷たく、いずれ、何もできなくなり、家族で面倒が見られなく施設にいれることになると。」と50代の女性。
医師がみんなそうではないとは思いますが、同じような気持ちになった人はたくさんいることだろうと思います。
ご主人が56歳で軽度認知障害と診断され60歳ごろにアルツハイマー型になったという50代女性の「若年性認知症に理解と支援をお願いしたい」という言葉もありました。
「超高齢の方には余計な医療で負担をかけない『脱医療化』も考えるべきです」と主張する東京都立松沢病院院長の斎藤正彦さん。
斎藤医師は「それまで当たり前にできていた料理がうまくつくれない、なぜいま自分がここにいるのかわからない――。そんなとき、だれよりも不安や恐怖を感じているのは患者さんご本人です。そしてそのつらさは、体験している本人しかわからない。そのことを理解していない医療者に、まともな認知症のケアなどできません」と言います。
このような医師がもっともっと増えてほしいものだと感じます。
「薬より『伴走』 患者ごとに」という見出しの部分では、大阪市の認知症専門クリニックの院長、松本一生さんが紹介されます。
1人につき約15分、およそ1か月に1度の面接で松本さんが重視するのは、残っている機能を見つけ「あなたの本質は変わっていない」と伝えることだそうです。
こうして患者の不安に寄り添っているのです。
副作用がある割に効果が弱いという理由で、日本で使われている4種類の抗認知症薬が、フランスでは公的保険の対象から外されたことにも触れられていました。
これは今年8月のことで、このブログでも「第62回 認知症介護 認知症薬 仏が保険適用除外」という記事を書きました（2018年7月7日）。
兵庫県立ひょうごこころの医療センターの小田陽彦さん（認知症疾患医療センター長）の「よく効いたと判断できるのは40人に1人くらい。ほとんどの人にとっては意味がありません」という言葉もありました。「認知症、前を向くために」は、来週12月16日が第3回。
全部で第4回までの予定のようです。